日本語教育学会について
学会の事業
日本語教育学会の事業の柱は、以下の3点です。
事業の3本柱
- 日本語教育の学術研究を促進する
- 日本語教育の実践を促進する
- 日本語教育の情報交流を促進する
これらの目標を達成するために、11の事業が編成されています。11の事業は、委員会活動を通して、互いに連携しながら、それぞれの活動の中で、学術研究・教育実践・情報交流を促進していきます。
11の事業と主に所掌する委員会
各事業の内容
- 大会
- 春季はオンラインで、秋季は対面で大会を開催します。学会員による研究・実践について多数の発表が行われるほか、一般の方も参加できる一般公開プログラムも行われます。
- 支部活動
- 地域における日本語教育を普及・推進・活性化するため、日本国内に9つの支部を設け、各地域で研究発表を行う支部集会や講演、交流プログラムなどを実施します。
- チャレンジ支援
- 日本語教育やその研究を始めたばかりの人に対する「はじめて系」、日本語教育の最新の話題をとりあげる「これから系」、日本語教育のキャリアを考える「キャリア系」という3種の支援をイベントを通じて行います。
- 学会誌
- 年に3回、学会誌『日本語教育』を刊行します。最新号は会員向け「マイページ」で公開します。2年が経過した号は総合電子ジャーナルプラットフォームJ-STAGEで公開します。
- 調査研究
- 日本語教育が関わる学術研究を推進します。学会全体の研究の方向性を検討し、社会への周知を図るとともに、研究の質の向上、信頼性・公正性を高める活動を行います。
- 表彰
- 日本語教育における学術研究・教育実践・情報交流の発展のため、優れた成果をあげ、貢献した個人・団体に対して、その業績を讃え、表彰・顕彰します。
- 社会啓発
- 日本語教育に関わる社会的動向に関する情報を収集するとともに、イベント・動画などを通じて会員、社会一般、行政府・立法府、メディア等への発信を行います。
- 連携協力
- 言語系学会連合ならびに日本語教育研究・実践ネットワーク（Net-J）との連携を行っています。Net-Jは日本語教育に関係する研究会のネットワークで本学会が事務局を務めています（日本語教育研究・実践ネットワーク規約）。
- 国際連携
- 世界11か国・地域の日本語教育分野の団体と「日本語教育グローバル・ネットワーク」（GN）を組織し、国際大会ICJLEの開催に協力します。また、日本語教育グローバル人材奨励プログラムを実施しています。
- 広報
- ウェブサイト、メールマガジン、Twitter、Facebook、YouTubeなどの各媒体を通じて、学会の各事業ならびに日本語教育についての広報活動を行います。
- 受託
- 日本語教育関係者とのネットワークを構築しながら、社会的課題の解決に貢献し、学会としての社会的役割を果たすため、外部機関・組織からの受託事業を積極的に実施しています。
- ※（「第二次中期計画 2021-2024」pp.7-9 参照）
